仮想通貨の市場規模はどれくらいなのか?

仮想通貨市場

仮想通貨の市場規模を語る場合には、一般的には「時価総額」や「年間の取引量」といったものが一つの判断要素になっているようです。

国内の市場規模について

仮想通貨の国内市場規模は算定するところによって異なりますが、市場が活発化した2017年で現物取引が「約12兆8000億円」で、証拠金取引はほぼ「56兆4000億円」となっていますから現物より証拠金取引が4.5倍以上大きいことがわかります。

国内の仮想通貨取引というと現物先行に見えますが、実は参加者の多くがレバレッジをかけた証拠金取引を行っていることがわかります。

国別の市場規模は日本が一番

仮想通貨の市場規模が大きいのは日本、米国、英国、ドイツ、ブラジル、韓国、中国、インドの8カ国で日本の占有率は世界の11%となっており、最も大きな市場を形成していることがわかります。

2017年末にかけてビットコインが大きく上伸したことがありますが、やはりこれは国内の個人投資家のブームがけん引したことがわかります。

但し規模は昨年大きく縮小

2018年の仮想通貨市場の正確な市場規模は公表されていませんが、2018年1月に瞬間最大風速で100兆円に迫った市場はその後、価格の下落と低迷でほぼ4分の1程度までシュリンクしていると言われています。

ただ、足元ではかなり価格も回復していますから、その規模はかなり戻してきているものと考えられます。

各仮想通貨の時価総額

気になる各仮想通貨の時価総額ですがコインマーケットキャップによるとビットコインがほぼ10.5兆円でダントツの規模を誇っており、イーサリアムが2兆円強、リップルが1.5兆円で以下ビットコインキャッシュから先は5000億円以下の規模ということになります。

時価総額は個別の価格の問題に起因していますからあまり気になるものではありませんが、流動性があるかどうかということでいいますと、やはり時価総額の小さい仮想通貨は取引しにくそうで、そのあたりは実際の取引ではかなり意識する必要がありそうです。

今のところ実需があるわけでもなく、相場の動きもビットコインに追随するものが多く、あまり各通貨間の違いというものが感じられません。

しかし、今後国際送金など決済と送金で大きなメリットを果たしていくような通貨が現れますと、この市場もこれまでとは異なる形で活性化しそれぞれの通貨が相関性のない動きを示現するようになることから、まさにこれから期待されるのがこの仮想通貨市場といえそうです。

ビットコインを中心に価格が戻している今だからこそ、再度売買に参入するいいチャンスが到来しているのです。

 

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