仮想通貨保有経験者の半数近くが30代以下であることが判明

仮想通貨市場

日銀が事務局を務める金融広報中央委員会が金融リテラシー調査2019年を公開していますが、それによりますと仮想通貨を入手したことがある人が全体の7.8%に及んでおり、さらにそのうちの46.8%が30代以下を占めていることが判明しました。

仮想通貨入手者を年齢層別にみると、30代が23.9%と最も多く、40代が22.0%、20代が19.7%と続いています。

非常に興味深いのは仮想通貨についての知見に対する質問の答えで、仮想通貨を入手したことがある人に事前の知見の有無を尋ねたところ約4割がよく理解しないままに勢いで入手していたということでいかにブームが購入に影響を与えているかを如術に示す内容となっています。

また仮想通貨購入者の18.3%が利益が出たと回答しており、そのうちの4割近くが人に教えられるぐらい詳しく理解して利益を出しているのに対して、ある程度は理解していた/あまり理解していなかった/理解していなかったと回答した人で利益が出たのは14.1%にとどまっている点も興味深い内容となっています。

やはりしっかりと仮想通貨に対して理解がある人が高い運用成績を収めており、闇雲に勢いで買ってみても儲からないことがわかります。

この調査結果を見ますと、仮想通貨はやはり購入することで利益を上げている人が殆どで逆に仮想通貨FXの空売りで利益を上げるというひとが殆ど現れていない点が気になります。知見のレベルに違いはあっても基本的には投機的な商品であることから買いが前提になっている点は非常に興味深いポイントといえそうです。

多くの投機的な商品はつねに需給バランスで価格が形成されており、買いがいれば売りもいるというのが比較的健全な相場になっているのは言うまでもありません。

しかし多くの市場参加者がほぼ買いに回るような相場の場合には必ず逆方向に動き始めるとパニック売りがでて流動性が極めて枯渇するのがひとつの特徴です。

ビットコインなども何度もそうした局面に直面してきているだけに、価格の下落という動きに対して売りで利益を上げられる人がもっと増えてもおかしくはない状況が続きそうで、仮想通貨FXが今後より注目されることになるのではないでしょうか。

この調査はあくまでも過去の経験について聞いているわけですから、今後どうなるのかも大きな注目点であり市場の広がりとともに参加者の知見や考え方も変化することが大いに考えられる状況です。

 

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